[No.35]五大商社(特に三菱商事、伊藤忠商事)に就職するためにどの程度の英語力が必要で、その他重視されるスキルをは何ですか?

・スキルは入社後でも勉強の時間はありますので、どんな環境でもやり抜くマインドが重要視されていると思います。
英語に関しては、新入社員の能力は千差万別です。
小生も入社時は苦手でしたので、いやというほど勉強しました。

・配属される部署によっても必要とされる度合いは異なるが、TOEIC300点台で入社した同期も数年後には海外駐在で活躍しており、入社後の努力次第。とはいえ、文書を読む/コミュニケーションを取れるレベルの英語力が入社時にあるかどうかで、配属先の選択肢が増えるのではないか。
・学生時代に身に着けておくべきスキルとしては、語学や知識よりも、社会性のほうが圧倒的に重要だと思う。

[No.34]地方銀行が大手銀行に勝る点はなんですか?

・地方銀行の強みは、地域との強い接点です。法人営業による地元企業との接点はもちろん、住宅店舗(住宅街にある銀行の支店)など通じ地域住民と接点があることは非常に強みであると思います。ただ、その強みをどう活かしきるかが地銀の課題でもあると思います。

[No.33]硬い性質が必要とされる場面、柔らかな性質が必要とされる場面は、どのような時ですか?

・硬い性質は日々の業務全てです。柔らかな性質は飲み会です。

・硬い、柔らかいと意識することはあまりませんが、顧客(個人)に対して行う各種施策の公平性確保、商品購入にあたっての顧客の理解度の確認など、一般的にコンプライアンスと呼ばれる領域については、硬いかも知れません。

・社内外問わず、柔らかい性質でいることを心がけている。相手そして取り扱う内容の重大さによって(状況に応じて)使い分けているため、具体的にどのような場面というのは、、、。申し訳ないです。

[No.32]大学の勉強と公務員の勉強の両立のコツはなんですか?

・ノンキャリア警察官の試験でしたので、試験領域が酷似している行政書士の資格試験を中間で目指したので飽きずに続けられた。

・最終的には、本人がどれだけやりたいか、公務員になりたいかという気持ち次第ではないでしょうか。

[No.31]公務員を目指しているのですが、実際に就職してみて国や国民にたいしてやりがいのある仕事だと感じますか?

・どの点にやりがいを見出すかなので一概に言えませんが、公務員は入社時のランクが生涯響くので、目指すなら上の位を目指して入るべき。

・公務員といっても、そのジャンルが多岐にわたるため一概には説明できませんが、「公僕」と表現されるように地域住民の利益に資するための働きが求められているため、一般的にはやりがいのある仕事かと思います。

[No.30]税理士業界の現状について、インターネット上の情報と資格学校の情報が異なっている事が 多くあります。実際のところはどのような業界なのでしょうか?また、四大税理士法人は激務なのでしょうか?

実際に所属しているわけではありません(現在、四大監査法人に所属しています)ので、あくまでも個人的な印象によるご回答になりますが、基本的には激務であると考えておく方が良いかもしれません。とくに、四大税理士法人は、上場企業を中心とした税務業務(アドバイザリーを含む)が多いため、移転価格税制や組織再編税制など一般的に難易度の高い業務を行っていると思います。したがって、向上心を持ち続けるには有効な場所かと思います。

なお、激務であるかどうかという点は、四大税理士法人に限ることではないと思います。
税理士や公認会計士などの士業には「仕事」と「自己研鑽」の境目がなくなる瞬間がよくあります。つまり、専門知識を業とした職業であるために、常に最新情報の更新が求められる背景を考えると、常時勉強(=激務)という状況になります。

[No.29]テレビ局に就職するために、学生時代にやるべきこと、身につけておくべきことを教えてください。

・テレビ局に就職すると言っても、特別な資格や技能を問われることはありません。また、ディレクター・記者・アナ・技術・営業・経理など様々な職種がありますので、採用されている人材も多種多様です。ただ、NHK・民放を問わず、放送現場の職種では、社会の動きに強い興味を持ち積極的に行動し自分なりの意見持っている人材が採用されています。面接で自分の言葉で自分の考えを的確に伝えることが出来るかどうかが問われるますので、以下の二点が大切と考えます。
 まず、社会の動きに関心を持ち視野を広げること。手軽なインターネットばかりでなくテレビ・ラジオ・新聞・雑誌など多様なメディアに触れ、ひとつの事象に多様な見解があることを知るとともに、それに対してどう感じどんな意見を持つか確認することを通じて、自分独自の価値観を磨いて下さい。
 次に、ゼミやサークル仲間ばかりでなく、年代・性別・立場の違う様々な人と自分から接点を持つ努力をすること。なにも海外に飛び出す必要はなく、普段の生活領域を少し飛び出し、視点を変えて様々な人と話をする(特に相手の話をよく聞く)と、知らないことも新たな知識もどんどん増えます。それを面白がって繰り返し、行動力と自信を身につけて下さい。
 この他、民放キー局の中にはアナ職候補者を系列のアナ学校等に囲い込む所もあるため事前の研究が必要です。NHKは面接とともに筆記試験も重視するため、英語と作文の対策をして下さい。

[No.28]金融界は硬いイメージがあるがそんなことはないとよく説明会で人事部の方々がおっしゃいますが、実際のところ職場の雰囲気、従業員の性格などどのように感じますか?

・硬いの一言です。減点主義です。

・現在勤めている銀行は、転職者も比較的多いこともあって、銀行にしては非常に明るく、新たなチャレンジに対して寛容です。ただ、地銀から転職されてきた方は非常に堅実で、真面目な方が多いと感じています。

・多種多様(好き嫌いは人なのであるもの)。個人的に今の会社は硬いイメージはなし。あくまでも個人的な見解なので、興味を持った会社があれば、面接以外に説明会等で直接社員の人達と触れられるので、一人でも多くの人と会って自身で判断することがおススメ。

[No.27]育児休暇は職場において嫌がられないですか?

・外資系企業においてはほぼないと言える。あっても口に出すのがタブーなので表向き言ってくる人はいない。休暇中は、派遣や契約社員がつないでくれて普通に復帰できます。

・ビジネスにおける「働くママ」の貢献は非常に大きく、どの企業も長く働いてもらいたいと考えています。ただ、育児休暇によって人員を補充されないケースもあり、実質的に周りに負担を掛けてしまうことは散見されるようです。

・女性:産育休暇後、復職するのが通常になりつつある
男性:男性の育児休暇が推奨(場合によっては強制的?)され始めている。
という状況で環境は変わりつつあり、昔に比べて嫌がられる環境ではなくなってきていることを感じる。

・会社組織の年齢層や経営者の価値観によるのでは?同じ子育てを経験をしている人が幹部や、周囲にいれば少なくとも理解を示す当然の価値観かと思います。

・現在の日本では、大なり小なり嫌がられる部分はないわけではないと思います。それは、少なからずセクショナリズムが働いているからだと思います。
しかし、これから少子高齢化が進む日本にとっては、子供たちはかけがえのない財産なわけで、国全体(企業含む)で守っていかなければならない存在です。
したがって、今の日本が育児休暇が根付いていない状況があるのであれば、これから自然に育児休暇が取れるような文化へ我々が変えていけば良いのではないでしょうか。